60歳までに、いくら貯めればよいか。
3000万円。
老後に必要だと言われている貯金額です。
実際には、どれだけ必要なのか計算してみます。
60歳から65歳までの無給期間。
一月の生活費30万で計算。
30万円×12ヶ月×5年＝1800万。
車検や冠婚葬祭などにかかる費用も必要ですよね。
車の買い換えや家の補修も必要かも。
なので、＋1000万は欲しいところ。
最低でも2500万、やはり3000万円欲しいですね。
いくら貯めればよいのかも計算してみます。
※60歳まであと25年で計算。
3000万円÷25年÷12ヶ月＝10万円
月に10万円も貯金（○_○）！！
あまりにもざっくり計算しすぎた。
もうちょっとちゃんとしよう。
一番下の子が大学を卒業してから定年まで4年。
その間は、月に30万円貯金。
(ボーナスからも補填する予定)
退職金が1000万円で計算。
30万×12ヶ月×4年＝840万円
1000万＋840万＝1840万円
目標金額3000万円で計算
3000万円－1840万円＝1160万円
1160万円÷21年÷12ヶ月＝4.6万円
目標金額2500万円で計算
2500万円－1840万円＝660万円
660万円÷21年÷12ヶ月＝2.6万円
目標金額3000万円の場合、月に4.6万円
目標金額2500万円の場合、月に2.6万円
500万円の差は大きいですね。
月に2.6万円なら貯められそう。
そしてもうひとつ。
年金支給が70歳開始の場合。
60歳から70歳までの無給期間。
一月の生活費25万で計算。
(さすがに、生活レベル下げないとね)
25万円×12ヶ月×10年＝3000万。
1000万円プラスして4000万円。
4000万円－1840万円＝2160万円
2160万円÷21年÷12ヶ月＝8.5万円
教育費や住居費と並行して8.5万円は
無理だあ○|￣|＿
でも、計算してみてよかった。
60歳まで25年の我が家の場合
| 必要額 | 一月あたりの貯金額 |
| 2500万円 | 2.6万円 |
| 3000万円 | 4.6万円 |
| 4000万円 | 8.5万円 |
ふるさと納税 2017
2017年度のふるさと納税はこんな感じでした(^o^)
| ・アサヒスーパードライ(大阪府泉佐野) ・焼酎(主人の地元) ・モンベルのポイント(長野県小谷村) ・お米5キロ×12ヶ月 |
すっごい堅実…笑
ビールとお米はどうせ買うものなので。
モンベルは、娘のアウターがほしくて。
アウトドアブランドで探してたのですが、モンベルのポイントが長野県小谷村の返礼品にあるのを知って。
焼酎は、地元応援のために買いました。
そして、どうせ買うならお得に。
お得その1
↓バリューコマースの自己アフィリで、「ふるなび」にて寄付。
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thomastommy.hatenablog.com
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主な住民税控除
名称 | 内容 |
| 所得38万円以下の配偶者に認められる必要経費 一般（７０歳未満）３３万円 老人（７０歳以上）３８万円 | |
| 所得38万円超76万円未満の配偶者に 所得に応じて認められる必要経費 | |
扶養控除 | 扶養する親族に対して認められる必要経費 一般（１６歳以上） ３３万円 特定（１９歳以上２３歳未満） ４５万円 老人（７０歳以上） ３８万円 同居老親（７０歳以上） ４５万円 ※平成23年分から改正 |
| 全ての納税者が対象の必要経費 ３３万円 | |
障害者控除 | 控除２６万円 特別障害者の場合には３０万円 同居特別障害者の場合には５３万円 |
勤労学生控除 | 控除２６万円 |
| 控除２６万円 (特定の寡婦の場合には３０万円) |
補足
配偶者特別控除は、控除対象配偶者の所得が38万円を超え76万円未満である場合に、所得に応じて最高33万円を控除。
また控除される本人の年間所得が1,000万円以下であること。
その他の控除
●生命保険料控除
一般の生命保険料
平成23年以前に加入したもの（旧契約）については最高35,000円を控除。
平成24年以後加入したもの（新契約）については最高28,000円を控除。
介護医療保険料のうち、新契約のものについては最高28,000円を控除。
個人年金保険料のうち、旧契約のものについては最高35,000円、新契約については最高28,000円をそれぞれ控除。
それぞれの控除の合計限度額は7万円。
●地震保険料控除
地震保険料を支払った場合、最高限度額を2,5000円として保険料のうち2分の1の金額を控除。
●雑損控除
住宅家財などについて、災害や盗難などによって損失を生じた場合は、次のうちいずれか多い方の金額分が控除される。
（災害損失の金額＋災害関連支出の金額※）－年間所得金額×10％
※保険金などの補填額を除く災害関連支出の金額－5万円
●医療費控除
本人が、自身の医療費や、控除対象配偶者・扶養親族などの医療費を支払った場合に、次の金額を上限として控除。
（支払った医療費の額）－（※）＝医療費控除額（最高限度額200万円）
※10万円か、年間総所得額×5％のうち、いずれか低い方の金額を代入。
●小規模企業共済等掛金控除
小規模企業共済掛金、確定拠出年金に係る企業型年金加入者掛金、個人型年金加入者掛金や心身障害者扶養共済掛金として支払った全額を控除。
●社会保険控除
1年間に支払った社会保険料全額
主な所得控除
名称 | 内容 |
| 所得38万円以下の配偶者に認められる必要経費 一般（７０歳未満）３８万円 老人（７０歳以上）４８万円 | |
| 所得38万円超76万円未満の配偶者に 所得に応じて認められる必要経費 | |
| 扶養する親族に対して認められる必要経費 一般（１６歳以上） ３８万円 特定（１９歳以上２３歳未満） ６３万円 老人（７０歳以上） ４８万円 同居老親（７０歳以上） ５８万円 ※平成23年分から改正 | |
| 全ての納税者が対象の必要経費３８万円 | |
| 控除２７万円 特別障害者の場合には４０万円 同居特別障害者の場合には７５万円 | |
| 控除２７万円 | |
| 控除２７万円 (特定の寡婦の場合には３５万円 |
ちなみにリンクは、国税局のHPにつながっています。
補足
配偶者特別控除
控除対象配偶者の所得が38万円を超え、76万円未満である場合、その所得に応じて最高３８万円を控除。また控除される本人の年間所得が1,000万円以下であること。
※平成30年以後は、納税者の合計所得金額が900万円（給与収入だと1,120万円）を超えると、配偶者控除が減額されるようになりました。
1,000万円（給与収入だと1,220万円）を超えると、控除額はゼロになります。
その他の控除
●生命保険料控除
一般の生命保険料のうち、
平成23年以前に加入したもの（旧契約）については最高50,000円を控除。
平成24年以後加入したもの（新契約）については最高40,000円を控除。
介護医療保険料のうち、新契約のものについては最高40,000円を控除。
個人年金保険料のうち、旧契約のものについては最高50,000円、新契約については最高40,000円をそれぞれ控除。
ただし、それぞれの控除の合計限度額は12万円とする。
●地震保険料控除
地震保険料を支払った場合、最高限度額を50000円として保険料のうち2分の1の金額を控除。
●寄附金控除
その年に支出した特定寄附金の合計額（所得金額の40％が限度）から2千円を控除した金額。
●雑損控除
住宅家財などについて、災害や盗難などによって損失を生じた場合は、次のうちいずれか多い方の金額分控除。
（災害損失の金額＋災害関連支出の金額※）－年間所得金額×10％
※保険金などの補填額を除く災害関連支出の金額－5万円
●医療費控除
本人が、自身の医療費や、控除対象配偶者・扶養親族などの医療費を支払った場合に、次の金額を上限として控除。
（支払った医療費の額）－（※）＝医療費控除額（最高限度額200万円）
※10万円か、年間総所得額×5％のうち、いずれか低い方の金額を代入。
●小規模企業共済等掛金控除
小規模企業共済掛金、確定拠出年金に係る企業型年金加入者掛金、個人型年金加入者掛金や心身障害者扶養共済掛金として支払った全額を控除。
●社会保険控除
1年間に支払った社会保険料全額
